プレスリリース

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ベリントは 調査会社オーパスリサーチ社のインテリジェント アシスタント提供企業の評価でトップに輝く

インテリジェント アシスタントの成熟度、実績、プラットフォームとテクノロジーすべてにおいてベストスコアを獲得、特にあらゆるチャネルの統合を高く評価

2018年9月4日

カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場:VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:古賀 剛、以下 ベリント)は、Opus Research (オーパスリサーチ)社の2018年発行「Decision Makers Guide to Enterprise Intelligent Assistants(大企業でも活用できるインテリジェントアシスタントの意思決定者向けガイド)」においてインテリジェント アシスタント(IA)ソリューションベンダーの中でもトップクラスの企業として挙げられたことを発表しました。このガイドで評価されたソリューションプロバイダーは同業種28社で、インテリジェント バーチャル アシスタント(IVA)やチャットボットをもつ会話型コマーステクノロジーの先駆けとなる企業です。
プラットフォームやテクノロジー、大企業でも活用できるレベルのインテリジェント アシスタント(IA)の成熟度、実績などのカテゴリーで、ベリントのインテリジェント アシスタント(IA)ソリューションのIntelligent Self-Service™(インテリジェント セルフサービス)ポートフォリオをしのぐ企業は他にありませんでした。また、オーパスリサーチ社はベリントのビジョンと将来計画にも良い印象をもたれていることを評価しています。このガイドで強調された主な差別化要因は、ベリントが提供するインテリジェント アシスタントが大企業でも活用できるレベルのソリューション、拡張可能なプラットフォーム、分析から把握や結果にいたるまでのあらゆるレベルでも対応できる拡張性を持つ点です。
ベリントのインテリジェント セルフサービスには、自動化され安全性の高いセルフサービスでチャット対話が可能なWebセルフサービス、ナレッジ管理(KM)、インテリジェント バーチャル アシスタント(IVA)、そしてセルフサービスで電話もしくは音声認識で対話ができる音声自動応答(IVR)、企業に問い合わせることなく消費者が必要な情報にアクセスし技術支援を受けることができるVerintコミュニティが含まれています。
このガイドでは、通話とデジタルで顧客応対をサポートするVerintの機能について説明しています。ベリントのIVAソリューションは、音声自動応答(IVR)システム、Web、ライブチャット、モバイルSMS、Amazon Alexa、Facebook Messenger、Slack、Skype、Kik、Twilioなどと統合することができます。
オーパスリサーチ社の創業者でもあるアナリストのDan Miller氏は次のように述べています。「ベリントはインテリジェントな カスタマーセルフサービス機能を提供するために、最近買収した資産、技術、人材を記録的な速さで統合しました。急速に成長する会話型コマース市場において、ベリントはインテリジェント バーチャル アシスタント(IVA)、音声自動応答(IVR)、コミュニティ機能を持つソリューションパッケージを提供することで効果的に市場競争も参入することができるでしょう。ベリントは、あらゆるコミュニケーションチャネルで、人間を手助けするセルフサービス機能や人間と自動化の協業のための、あらゆる構成要素を提供しています。」※1


どこの企業にとっても、より会話型の未来に

オーパスリサーチ社は、2~3年後にインテリジェント アシスタント(IA)の領域は大きく成長すると予測しています。インテリジェント な顧客支援に関わるライセンスとプロフェッショナルサービスへの企業支出が2018年には20億ドルを超え、2021年には55億ドルにのぼるとしています。この成長は、自動化されたセルフサービス機能とカスタマーサポートを利用する消費者が感じる快適レベルの高まりと一致しています。
「オーパスリサーチ社は、ソリューションプロバイダーのコミュニティが、明確なビジョンを持ったクライアントと連携して、より会話型の未来に、いや応なく向かっていると理解しています。」と、Dan Miller氏がレポートで述べています。「利用されるテクノロジープラットフォームが、個人の質問に正確な回答ができるようになるでしょう。ただし、幅広い業種やコールカテゴリ、事例に合わせて、『意図(インテント)』の一覧や会話のフローを構築するための時間と労力を要します。」※2 最良のソリューションはこれらに投資したベンダーによると同氏は付け加えています。


カスタマーエンゲージメントの簡素化、先進化、自動化

「ベリントのIntelligent Self-Service(インテリジェント セルフサービス)ソリューションを使用したお客様の成功が、全てを物語っています。当社は、オーパスリサーチ社にその成功を認めていただいていることを光栄に思います。」と、ベリントのインテリジェント セルフサービスのジェネラル・マネージャーであるMichael Southworthは述べています。「ベリントは、音声とデジタルの両方のチャネルで優れたAIベースのセルフサービスソリューションを含み、顧客エンゲージメントを簡素化、先進化、自動化するソリューションを提供している点で他社とは異なります。これらのソリューションを利用して収益を上げ、コンタクトセンターの受電量やライブチャットのコストを削減し、カスタマーエクスペリエンスを向上させるための大きな進歩を遂げる企業の先駆けとなるよう、お客様を支援しています。」


Verint インテリジェントセルフサービスソリューションの詳細については、ここをクリックしてください。


ベリントシステムズジャパンについて

ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company™を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション、セルフサービスによる情報支援ソリューション、顧客の声活用ソリューション、不正検知・コンプライアンスソリューションなどの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。


ベリントシステムズ(Verint Systems Inc.)について

ベリントシステムズ(NASDAQ:VRNT)は、カスタマーエンゲージメント最適化、セキュリティ インテリジェンス、および不正、リスク、コンプライアンスにフォーカスした、アクショナブルインテリジェンス ソリューションとその付加価値サービスのグローバルリーダーです。今日、フォーチュン100企業の85%以上を含めた180ヶ国以上10,000を超える企業や団体が、ベリントのソリューションを利用して、情報に基づいた効果的な意思決定をタイムリーに行っています。アクショナブルインテリジェンスを活用することで、どのようにスマートな世界を創造するか、詳細につきましては https://www.verint.com/ をご覧ください。


※1 Dan Miller『ブログ:Verint Assimilates Next IT with Impressive Speed; Launches Intelligent Customer Self-Service Capabilities』 Opus Research、2018年3月19日
※2 『Opus Research Decision Makers' Guide to Enterprise Intelligent Assistants』Opus Research、2018年7月


本プレスリリースは将来の予測に基づいた記述を含み、この中には期待、予測、見解、機会、計画、戦略、信念による記述や、ベリントシステムズに関して同様の影響を及ぼす記述が含まれています。これら将来の予測に基づいた記述は、未来の業績を保証するものではなく、数々のリスクや不確実性が含まれた経営上の予測に基づいています。このリスクと不確実性によって、実際の結果が将来の予測に基づいた記述によって明示的又は黙示的に表現された内容とは異なるものとなってしまう可能性があります。


本資料に記載されているVERINT, ACTIONABLE INTELLIGENCE, MAKE BIG DATA ACTIONABLE, CUSTOMER-INSPIRED EXCELLENCE, INTELLIGENCE IN ACTION, IMPACT 360, WITNESS, VERINT VERIFIED, KANA, LAGAN, VOVICI, GMT, VICTRIO, AUDIOLOG, CONTACT SOLUTIONS, OPINIONLAB, CUSTOMER ENGAGEMENT SOLUTIONS, ENTERPRISE INTELLIGENCE SOLUTIONS, SECURITY INTELLIGENCE SOLUTIONS, VOICE OF THE CUSTOMER ANALYTICS, NEXTIVA, EDGEVR, RELIANT, VANTAGE, STAR-GATE, ENGAGE, CYBERVISION, FOCALINFO, SUNTECH, VIGIAは、米国Verint Systems Inc. および子会社の登録商標または商標です。その他の記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

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